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目的と予算を整理する
リフォームをお考えの方へ。
まずは、なぜリフォームが必要なのか目的を整理しましょう。目的を整理するときにある程度のラインを引きましょう。お金をかければそれだけいいリフォームはできるのは当然のこと。最低限譲れない条件、できれば追加したい条件を明確にしておくこと、そして予算の上限を決めておくとスムーズにリフォームを依頼できます。
図面を用意する
リフォームの依頼をする前に、家の図面を用意しておくといいでしょう。家の見えない部位の現状を把握するのにとても役立ちます。様々な手間が省け、トラブルを防ぐことにもつながります。もし図面が見つからない場合は、住宅を購入した業者に問い合わせてみるといいでしょう。
業者の種類を知る
リフォームの依頼をする際、その業者はどんなことが専門で、得意としているのかを確認しておきましょう。
500万円未満のリフォームは「軽微な建設施工」となっており、建設業法に基づく許可（国土交通省または都道府県知事の許可）がなくても法律ではリフォームできるとされています。つまり、小規模な施工ならどんな業者でもリフォームできるというわけです。これは一概にデメリットになっているわけではなく、専門性の高い業者を選んで依頼することができるというメリットにもつながります。そのため、リフォームを依頼したい場合は、あらかじめどういった業者が施工できるのか、またその業績や専門・得意分野などを知っておくといいでしょう。
- 大企業
- 大手ゼネコン、不動産会社、住宅メーカー、建設メーカーの直営、もしくは子会社があります。これらはブランドになるだけあって安心感はありますが、実際に施工するのは下請け業者の施工店です。住宅の構造によっては、リフォームできる部位の制限があります。
- 地場独立企業
- 地場工務店、住設建材店、地場住宅会社、設備工事会社などがもっとも多いです。大手の下請けだった会社が新規事業でリフォーム業者を立ち上げるケースも増えています。これらの企業の中でも得意分野、不得意分野があるので、確認してみるといいでしょう。
- フランチャイズ
- 大手の建設メーカーが組織するリフォーム業者です。ブランドイメージを保持するために加盟店には一定の審査基準を設けていますが、基本的には加盟店の信用力・経営力に尽きます。それらがあるかどうかを見極めるには、そこのメーカー以外の商品でも採用し、適正価格で表示しているかを見るといいでしょう。そうした業者は仕入れ業者からも信用されていると言えます。
相見積をとる
リフォームには定価がありません。ですが適正価格があります。それを見極めるためには相見積が必要になってきます。1社だけでは判断することはできないので、約3～5社に依頼し比較してみるといいでしょう。ここで注意したいことは、安く済ませたいからと言って多くの業者に依頼しすぎないことです。相見積の心得をご覧ください。
